イランでは今年1月、大規模な反体制デモが発生し、当局は無差別にデモ参加者を殺害した。犠牲者は数千～数万人とされる。イラン政府の弾圧と抑圧に反対する「母国の自由を求める在日イラン人団体」のガディリ・サラルさん（40）、エサニ・マジアルさん（54）はデモ ...

インターネット上に情報が氾濫し、読者の新聞離れが止まらない。世界では地方紙の廃刊が相次ぎ、台頭する人工知能（AI）が既存の報道のあり方を問う。6日から始まる新聞週間に合わせたインタビュー連載の初回は日本最多の部数を持つ読売新聞グループ本社の山口寿一社長に聞いた。――人々のメディアへの不信が強まっています。「多くの人々が『自分たちが政治や行政の蚊帳の外にいる』と感じ、蚊帳の内側にいるはずの新聞 ...

マスメディアからネットへと、利用するメディアが転換する「メディアシフト」が顕著となっている。ネット利用時間がテレビを上回り、ユーチューブやＸ（旧ツイッター）といった交流サイト（ＳＮＳ）を利用する人が増加。ユーチューブやＸ（旧ツイッター）は新たな「言論空間」として人々をひきつけるものの、過激な主張や根拠不明の情報など、玉石混交の状態だ。

社会構想大学院大学橋本純次准教授（本人提供） 2025年はフジテレビ問題発覚による信頼失墜、日本テレビの国分太一氏コンプラ違反対応への疑義など、マスメディアの組織としての危機対応が注目されました。こうしたマスメディア不信の背景にある本質 ...

やまわき・たけし　1986年朝日新聞社に入社。大蔵省（現財務省）、日銀、金融業界などを担当。アメリカ総局長としてトランプ氏の大統領選の初当選を取材。2022年からスマートニュースメディア研究所所長。マスメディアへの不信が広がっている理由の一つは、若い ...

テニスのトップ選手たちが、レジェンドコーチやサイコロジスト（心理士）をチームに入れて、メンタル面の負担を減らす努力をしています。私はファーストキャリアの時、導いてくれるコーチには出会えず、メディアとの確執などで人間不信に陥っていました。

東日本大震災・原発事故から15年、あれほどの危機に見舞われたにもかかわらず“原発回帰”政策が露わに進められ、それに反対する声も間遠になった。報じられていないが、あのとき東京に住む多くの人々が西に逃げ出していた。 そんな「東日本壊滅」の ...

マスメディアに対する不信が、自民党総裁選や大阪・関西万博の報道を経て、その不信感はさらに高まっている。 自民党総裁選での高市氏の会見を前に、時事通信のカメラマンの「支持率下げるぞ」といった発言がライブ配信され、ネットでもう批判を浴びた ...

日本経済新聞が「報道の未来」と題し、4月前半、読売新聞と朝日新聞の社長、さらに日経出身の経済ジャーナリスト後藤達也氏に、新聞とメディアのこれからを尋ねる記事を相次いで掲載した。