改定率3.09％と30年ぶりの高水準となった2026年度診療報酬改定。中医協で支払側委員を務める健康保険組合連合会理事の松本真人氏は、保険財政への影響も考慮しつつ「経済・物価をよく見た上での現実的な改定」だと評価した（2026年3月17日にインタビュー、全2回の連載）。

財政制度等審議会財政制度分科会（分科会長：十倉雅和・住友化学相談役）は4月17日、春の建議に向けた議論を開始した。財務省は、公費で5割を負担している後期高齢者の医療費などについて、特例公債の発行によって税・保険料の負担増を十分伴わずに、給付が先行して増えているとして「我が国財政悪化の最大の要因」だと主張した。同時に、保険料負担が現役世代の可処分所得を圧迫しているとも指摘し、社会保障給付の増加をけん ...

主要評価項目は初回心不全入院または心血管死とし、全死亡、心不全入院、脳卒中の各イベント率を比較しました。患者背景の特徴として、シャーガス病群は女性が多く、血圧や心拍数は低値でしたが、NT-proBNPは他の病因群と比較して最も高値でした。併存疾患としては心房細動や糖尿病は少なかった一方で、β遮断薬、RAS阻害薬、MRA（ミネラルコルチコイド受容体拮抗薬）のいわゆる「トリプルセラピー」の導入率は最も ...

学生時代の実習で、予想外の出来事に遭遇したことはありませんか？今回は施設での実習中に出会った、ある患者さんとの心温まるエピソードをご紹介します。先生の忘れられない思い出も蘇るかもしれません――本連載では、現役医学生や医師の皆様からお寄せいただいた医学生時代の思い出のエピソードをマンガにしてお届けします。ぜひ先生の医学生時代を思い出しながらご笑覧ください！

医師の地域偏在は長年の課題ですが、「研修医の給与水準がどの程度、地域選択に影響しているのか」については、必ずしも十分に検証されてきたとは言えません。本調査では、全国の医師1,639名に対し、研修医時代の給与実態や、妥当だと考える研修医給与水準について尋ねました。回答データからは、都道府県ごとに研修医の給与水準や「理想と考える額」に明確な差が見られ、その差が地域選択に関与している可能性がうかがわれま ...

東北大学医学部初の東医体優勝など、軟式テニス部で充実の日々を過ごした医学生時代。卒後の進路として消化器内科を選んだあと、医師3年目で結婚した血液内科医の奥様の「東京に行きたい」の言葉で、大津先生のキャリアは大きく動いていきます。各大学のOBをインタビューでつないでいく本企画、東北大学リレー・大津敦先生編の第2回は、国立がんセンター中央病院との出会いについてうかがっていきます。

「顔の見えない指示」、若手の不信招かぬ工夫必要 ――大学の医師派遣機能の変化を、医師は自身のキャリアとしてどう捉えればいいのでしょうか。 　医師個人が考慮すべき要素は増えてくると思います。これまでは、教授や医局長、そして関連病院に所属する同門の医師たちという、いわば「顔の見える関係」の中で、教育的ニーズと地域ニーズのバランスを取りながらローテーションが機能していたのが実態です。

海外への挑戦を見据えて自衛隊を退職した堀川先生は、同時に意外なキャリア選択の一歩を踏み出します。IVR専門医としてのスキルを活かした起業、それはアメリカで勝負するための土台づくりの一つだったそうです。各大学のOBをインタビューでつなぐ本企画、防衛医科大学校リレー・堀川雅弘先生編の第3回は米国挑戦のお話。2013年、医師8年目に海を渡ることになりました。

医師をかたる迷惑電話が相次ぎ、医療機関が対応に苦慮している。m3.com意識調査では、開業医の85％、勤務医の81％が自身宛ての迷惑電話を経験していることが分かった。自院や他院に実在する医師を名乗り、事務が取り次いでしまうケースが目立ち、「当直中に私の名前を名乗ってきた」「同じ部屋にいる同僚をかたってきた」という声があった。勤務医からは「救急ホットラインに営業電話が来た」「挿管直前に出たのに迷惑電 ...

ふるさと納税をする際には、ふるさと納税サイトの「控除額シミユレーション」などで控除の限度額を調べ、それを超えないようよう寄附額を調整している人がほとんどでしょう。実はその控除額に2027年度から新たな上限が設けられることになりました。ふるさと納税で多額の寄附をしている人は要注意です。

医学部4年に進級しためぐみちゃん。周囲はすでにCBTムードが高まっていますが、学年TOP常連コンビのめぐみちゃんとしろうくんの様子は……... この記事は会員限定コンテンツです。 ログイン、または会員登録いただくと、続きがご覧になれます。

育休取得率が増加傾向にある中、育休を取る人の業務をカバーする同僚の負担が増大し、不公平感が生じることが課題となっています。この問題解消のため、育児取得者の業務を代わりに担当する同僚に対して手当を支給する「育休カバー手当」の導入が進んでいます。